ミライフ東日本

カーボンニュートラルエネルギー

「ミライフカーボンニュートラル」は、
CO排出量を実質ゼロにする
電気やLPガスを提供。

ミライフ東日本の
カーボンニュートラルエネルギー

ミライフ東日本「ミライフカーボンニュートラル」は、CO排出量を実質ゼロにする電気やLPガスを提供。
地球に優しいエネルギーで、お客さまと共に脱炭素社会の実現に貢献します。

ミライフ東日本では
「カーボンニュートラルLPガス」「カーボンニュートラルミライフでんき」「カーボンニュートラルソリューション事業」を
展開しております。

弊社の自家使用(LPガス・でんき)は
カーボンニュートラル

東北エリア(21拠点)及び北海道エリア(6拠点)では、自家使用分のエネルギー(LPガス・でんき)に対してカーボンクレジット※を適用し、自家使用のカーボンクレジット100%を実現しています。

ミライフ東日本グループの
COオフセット貢献

ミライフ東日本グループは、東京ドーム約6.14個分の森林に相当するCOオフセットを達成しました。

※ グループ全体(協力会社含む)での実績です。
対象:LPガス(2024年4月~2025年3月)、電気(2025年1月~3月)

そもそも「カーボンニュートラル」
って何・・?

温室効果ガスの排出を全体でゼロにする考え方です。
排出せざるを得なかった分は、植林や再生可能エネルギーなどで同量のCOを吸収・削減し、差し引きゼロを目指します。
2020年10月、日本は2050年までに「カーボンニュートラル」を実現すると宣言しました。
対象はCOだけでなく、メタンやNO、フロンガスなども含まれ、排出量から吸収・除去量を差し引いた合計をゼロにすることを意味します。

なぜ「カーボンニュートラル」が
必要なの・・?

  • 地球温暖化を止めるため

    人間の活動によって排出されるCOなどの温室効果ガスが、地球の気温を上昇させています。このままでは、異常気象・海面上昇・生態系の破壊など、私たちの暮らしに深刻な影響が出てしまいます。

  • 未来の世代のために

    今の私たちの選択が、子どもたちやその先の世代の地球環境を左右します。持続可能な社会を築くためには、今からCO排出を減らす努力が必要です。

  • 国際的な取り組みに応えるため

    日本を含む多くの国が「2050年カーボンニュートラル」を目指しています。企業や自治体も、脱炭素への取り組みが必要とされる時代になっています。

  • 経済的なメリットも

    エネルギー効率の改善や再エネ導入は、コスト削減にもつながります。また、カーボンニュートラルな製品やサービスを選ぶことで、ご自身の暮らしのなかで環境貢献をすることができます。

カーボンニュートラルミライフでんき ご提案事例紹介

北海道小樽市理研興業株式会社 様

北海道小樽市に本社を置く理研興業株式会社は、昭和30年の創業以来、防雪・防風対策製品の専業メーカーとして各種製品を開発・販売されてきました。
公共事業に携わる立場から環境対策の取り組み、「新製品は現場から生まれる」という発想、創造性を豊かにして社会のニーズに応え、単なる防雪柵を提供するだけでなく、環境にも配慮した、新たな製品・技術を提案し、雪庇防止柵・落雪防護柵・越波防止柵等で新たな需要を開拓し、更なる安全で円滑な雪害対策の一端を担われています。
カーボンニュートラル高圧電力は、そのような環境配慮への取り組みの一環として導入を決定されました。自社で消費されるエネルギーの選択においても、環境への高い意識を持って取り組まれています。

カーボンニュートラルソリューション事業(省エネ診断) ご提案事例紹介

宮城県気仙沼市岡本製氷冷凍工場 様

岡本製氷冷凍工場は創業70年の歴史ある会社で、水産業を支える地元の製氷会社として貢献してきました。水産業にとって製氷はとても重要で、生鮮商品を流通する際に必要となる氷や、大型船内で使用する氷、飲食用の氷などに利用されています。
夏になると繁忙期を迎えますが、この氷の精製に係るコストのほとんどがこの電気代になります。近年は温暖化による製氷のための電気使用量も多くなり、さらに電気料金の高騰もあり経営状況を圧迫していました。
そのような状況を打開し電気料金の削減を検討するため、ミライフ東日本の省エネ診断を実施。電気の使用量を減らす省エネ方法や最新の省エネ機器の導入など、さまざまな省エネ方法を提示することができました。その結果、電気契約プランを見直し、カーボンニュートラルプランを採用、電気料金も約20%を削減することができました。CO排出量を30%削減。
専務の岡本さんは「こんなに簡単に電気代を下げることできたことや、さまざまな選択肢があることに驚いた。今後も省エネを追求していきたい」と経営の効率化と地球温暖化防止への貢献に意欲を高めています。今後は省エネの各種工事も検討し、更なる省エネを実現していく予定です。

カーボンニュートラルソリューション事業 ご提案事例紹介

宮城県気仙沼市小田の浜海水浴場 様

宮城県気仙沼市の大島にある小田の浜海水浴場は、「全国の海水浴場100選」で第2位にも選ばれた美しいビーチで、近年では国際環境認証制度「ブルーフラッグ」を東北地方で初めて選出されるなど、注目されている海水浴場です。
離島であったこともあり、秘境のビーチ感があり、沖に広がる天然の岩礁や無人島のおかげで波も穏やかで、水難事故はゼロ件を続けている安全・安心なビーチのため、観光客やファミリーに人気があるビーチです。 2019年には大橋が開通したこともあり観光客・来場者が急激に増えていきましたが、同時に問題となってきたのは、来場者の車使用などによるCOの排出量の増加でした。
環境にも配慮したかたちで海水浴場の運営を続けていかなければならないと考え、2024年からは海水浴場に車でくるお客さまのCOの排出量を計測し、ビーチハウスで使用している電気量のCOの排出量も測定しました。そのCOの排出量を相殺するためにカーボンクレジットを活用し、海水浴場で発生するCOの量を実質ゼロにすることができました。これは全国の海水浴場として、初めての事例となりました。
このようなカーボニュートラルソリューション事業はさまざまな地域・施設・イベントなどでも実施すること可能です。カーボンクレジットを利用することで、簡単にCO排出量をゼロにすることができます。

カーボンニュートラル
サービスのご紹介

カーボンニュートラルLPガス

安心・安全をモットーに、
東日本各拠点からLPガスをお届けしています。

『カーボンニュートラルLPガス』は、LPガスの採掘から最終消費までのライフサイクルで排出されるCO排出量を、クレジットの購入によりオフセット(相殺)することで、CO排出量を実質ゼロにするLPガスです。取り扱いメニューは、民間団体(※1)が温室効果ガスの吸収量や削減量を認証したボランタリークレジット(※2)を付帯した「カーボンニュートラルLPガス(ボランンタリークレジット)」です。ボランタリークレジットは、企業のイメージ向上を図りたい事業者さまに適しています。
また、お客さまのご要望に応じて、J-クレジットの取り扱いも受け付けております。どちらも一般家庭のお客さまへも販売が可能となっております。

※1 民間団体とは企業または非政府組織(NGO)等を指します。
※2 本クレジットは、自主的な温室効果ガスの削減にご使用いただけます。ただし、地球温暖化対策の推進に関する法律に基づく温室効果ガス排出量の算定および報告における削減量としてはご使用いただけません。

カーボンニュートラル
ミライフでんき

お得な料金と安定供給を
継続する安心感をお届けします。

ミライフ東日本がお客さまへ提供する電気に、非化石証書※と呼ばれる「環境価値」を付加することで、COの排出量が実質ゼロになる電気料金プランです。お客さまのご契約電力容量に応じて、3種類のカーボンニュートラル電力料金プランをご用意しています。

※ 非化石証書とは、化石燃料を用いない方法で発電された電気に対して「二酸化炭素が排出されない環境にやさしい方法で発電された」価値を証書化したものです。ただし、お客さまのお手元にその証書が付与されるものではありませんので、あらかじめご了承ください。
※ 本非化石証書はFIT非化石証書を予定しています。温対法およびCDP/SBTに対応しておりますが、RE100には対応しておりません。

カーボンニュートラル
ソリューション事業

エネルギーの転換

カーボンニュートラルソリューション事業におけるエネルギー転換とは、化石燃料から太陽光・風力などの再生可能エネルギーや、水素といった非化石エネルギーへの移行を指します。これにより、CO排出を実質ゼロにすることを目指します。

カーボンクレジット活用による排出量の相殺

事業所で排出されるCOをカーボンクレジットで相殺することにより、CO排出量を実質ゼロにすることが可能です。例えば、海水浴場への交通手段から排出されるCO排出量を計算し、排出量相当のカーボンクレジットを充当することにより、COフリーの海水浴場が実現します。カーボンクレジットの手配も弊社にお任せください。

省エネ・効率化(建物診断)

エネルギーの使用量を抑えることでCO排出量そのものを削減することになります。弊社では省エネ診断をはじめとしたソリューションで、お客さまのエネルギー使用の効率化実現をお手伝いします。

お問い合わせ

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    ※夏季・冬季休業日を除く

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